南海卜ラフ巨大地震や首都直下地震など、さらなる巨大地震の発生が懸念されている今だからこそ、自分や大切な家族の命を守る為に防災意識を高め地震対策を始めませんか！

この記事では、

• 地震についての正確な知識
• 地震発生時の行動
• 非難と家族の連絡ルール
• 避難所生活の心得
• 今日から始める備え

について纏めております。

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全国地震動予測地図

今後３０年以内に震度６弱以上の揺れに見舞われる可能性は、全国のどこにでもあるといわれているのですが、地震調査研究推進本部事務局(文部科学省研究開発局地震・防災研究課)が公表している｢全国地震動予測地図｣を見て下さい。

出典元：地震調査研究推進本部事務局(文部科学省研究開発局地震・防災研究課)

巨大地震というと、｢南海トラフ巨大地震｣、｢首都直下地震｣をがしばしば取り上げられます。

南海トラフは、日本列島が位置する大陸のプレートの下に、海洋プレートのフィリピン海プレートが南側から年間数ｃｍ割合で沈み込んでいる場所です。

南海トラフ巨大地震

出典元：地震調査研究推進本部

過去１４００年間を見ると、南海トラフでは約１００～２００年の間隔で蓄積されたひずみを解放する大地震が発生しており、近年では、昭和東南海地震（１９４４年）、昭和南海地震（１９４６年）がこれに当たります。

昭和東南海地震（１９４４年）及び昭和南海地震（１９４６年）が起きてから７０年近くが経過しており、あと３０年経過すると１００年の危険期間にはいることから南海トラフにおける次の大地震発生の可能性が高まってきています。

日本で起きる可能性のある地震の発生確率を算定している政府の地震調査委員会は、南海トラフで１０年以内にマグニチュード８以上の巨大地震が発生する確率を、これまでの「２０%程度」から「２０ー３０%」に引き上げると発表しました(2017年01月16日 発表)

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南海卜ラフ巨大地震被害想定

内閣府｢南海卜ラフ巨大地震対策について｣最終報告によると想定される被害については次の通りです。

• [死者]最大32万3000人
• [倒壊?焼失建物]最大238万6,000楝
• [避難者]1週間に最大950万人

出典：内閣府：南海トラフ地震対策について

首都直下地震

一方の首都直下地震について、地震調査研究推進本部は関東の活断層地震の確率を３０年内にマグニチュード６．８以上の地震が発生する確率をが
５０～６０％と公表しました（2015年４月２４日発表：｢地震調査委員会関東地域の活断層の長期評価（第一版）｣）

首都直下地震被害想定

内閣府｢ 首都直下地震の被害想定と対策について｣最終報告によると首都圏直下大地震の想定される被害については次の通りです。

• [死者]最大2万3000人
• [倒壊?焼失建物]最大61万楝
• [避難者]2週間に最大720万人

出典：内閣府：首都直下地震の想定被害と対策について対策について

震度とマグニチュードの違い

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地震の発生形態

さて現時点での２つの懸念される大規模地震についての内閣府による発生確率について紹介しましたが、地震の発生形態は皆同じなのでしょうか？

実は、地震は次の種類の発生３形態パターンがあります。

出典元：国土地理院(岡田2012)

海溝型地震

海溝型地震の発生するしくみ

海のプレート（図右側）が陸のプレート（図の左側）を押すとともに引きずり込みながら陸のプレートの下にもぐり込んでいますが、プレート境界の摩擦力が限界に達すると急激なすべりが起こり、逆断層型大地震が発生します。

地震の発生とともに海水も急に持ち上げられるので海溝型地震には津波を伴うことがあります。

この跳ね上がりによって起こる地震を海溝型地震と呼んでいます。

出典元：海溝型地震文部科学省地震発生メカニズムを探る

この型の地震は、中央防災会議で今後１００年か２００年先に発生する可能性が高いとされており、比較的大規模な地震が発生します。

海溝型地震には、チリ地震やスマトラ島沖地震、明治三陸地震、昭和三陸地震、十勝沖地震、東日本大震災が上げられます。

プレート内地震

海のプレートは陸のプレートの下にもぐりこんでいきますが、もぐり込んでいくプレートの内部で発生する地震をプレート内地震と呼びます。

プレートは海溝やトラフと呼ばれる海底の凹地でもぐり込むので、陸側に向かって深くなります。

プレート内地震は時としてマグニチュード８程度以上の巨大地震であることがあります。

プレート内の浅い地震としては、１９３３年（昭和8年）の三陸地震津波（マグニチュード８．１）があり、震源域が浅いために大津波が発生しました。

深い地震としては、１９９３年（平成5年）の釧路沖地震（マグニチュード７．８）があり、深さは約１００kmです。

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内陸型地震【直下型（活断層）】

日本列島は、プレートの移動により圧縮され、その押し合う力によって日本列島をのせている陸のプレート内の岩の層が壊れてずれることにより「内陸型地震」が発生します。

この地震は、地下約５～２０㎞ぐらいの浅い所で起きるため、私たちの生活に大きな被害をもたらします。

そして、この「内陸型地震」を起こす原因が「活断層」なのです。

活断層が活動することによって発生する地震は生活の場である内陸部で発生するために内陸型地震と呼ばれますが、一般的には直下型地震と呼ばれます。

活断層の活動に伴って発生する直下型地震はプレート境界型地震と較べて規模（マグニチュード）が小さいのが普通ですが、生活の場である内陸部で発生するため、たびたび大被害が発生しています。

記憶に新しいところでは、1995年の兵庫県南部地震（マグニチュード７．３）であり、６千人～７千人以上の人命が失われています。

マグニチュードは７．３ですが、直下型の地震でもプレート境界型の地震に匹敵するような大規模の地震が起こる可能性があることを示しています。

ここで地震発生予測の観点で整理します。

海溝型地震についての発生予測

マグニチュード８程度以上の巨大地震である関東大地震、東海地震、南海地震などがあります。

海溝型地震はフイリピン海プレー卜の上の境い目が揺れて発生しますが、このタイプの地震発生周期は2 0 0－4 0 0年周期と長いスパンと予測されます。

過去にさかのぼれば、

• 大正関東地震 1923年 9月1日 11時58分　死者10.5万人、負傷者11万人
• 元禄関東地震 1703年 12月31日 2時頃 死者1万余名、負傷者多数

が発生しており、直近の関東大震災から約１００年経過しているので２００年周期を想定すると西暦２１００年代ではないかと考える説もあります。

よく東京都や中央防災会議が問題にしている首都直下型地震について「関東大震災」がイメージされますが、これは関東大震災のような海溝型地震ではなく、内陸型地震【直下型（活断層）】であることをしっかりと押さえておく必要があります。

現在しばしば取り上げられる南海卜ラフ巨大地震は海溝型地震です。

発生予測について言えば、大事なポイントなので冒頭に書いた点を再度おさらいしておきます。

過去１４００年間を見ると、南海トラフでは約１００～２００年の間隔で蓄積されたひずみを解放する大地震が発生しており、近年では、昭和東南海地震（１９４４年）、昭和南海地震（１９４６年）がこれに当たります。

昭和東南海地震（１９４４年）及び昭和南海地震（１９４６年）が起きてから７０年近くが経過しており、あと３０年経過すると１００年の危険期間にはいることから南海トラフにおける次の大地震発生の可能性が高まってきています。

日本で起きる可能性のある地震の発生確率を算定している政府の地震調査委員会は、南海トラフで１０年以内にマグニチュード８以上の巨大地震が発生する確率を、これまでの「２０%程度」から「２０?３０%」に引き上げると発表しました（2017年01月16日 発表）

 

首都直下地震についての発生予測

一方の首都直下地震について、地震調査研究推進本部は関東の活断層地震の確率を３０年以内にマグニチュード６．８以上の地震が発生する確率をが５０～６０％と公表しました（2015年（平成27年）発表）。

主な予測根拠は、観測精度が信頼できる１８８５年以降１１９年間の地震のうち、震源の深さが３０ – ８０kmで、かつ一定規模以上の被害がみられるも地震（1894年（明治東京地震）、1895年、1921年、1922年、1987年（千葉県東方沖地震）の5つ）を対象としておりこれらの単純平均から、発生間隔を２３．８年と計算し発生予測を３０年以内としています。

1894年 6月20日（明治東京地震） – 東京湾付近（荒川河口付近）震源の深さ 40 – 80km程度　マグニチュード7.0 死者31名、負傷者197名

茨城県南部の地震 1895年 1月18日 – 茨城県南部（霞ヶ浦付近）震源の深さ 約40 – 60kmまたは約60 – 80km　マグニチュード7.2 死者9名、負傷者68名

茨城県南部の地震 1921年 12月8日 – 茨城県南部（竜ヶ崎付近）震源の深さ 約40 – 60kmまたは約60 – 80km　マグニチュード 7.0

浦賀水道付近の地震 1922年 4月26日 – 浦賀水道付近 震源の深さ 71±21km　マグニチュード 6.8  死者2名、負傷者23名

千葉県東方沖地震 1987年 12月27日 – 千葉県東方沖（九十九里浜沖付近）震源の深さ 58km　マグニチュード6.7  死者2名、負傷者161名

1885年以前では、安政江戸地震があり、この地震は1855年 11月11日 22時頃 東京湾周辺 不明、諸説有 6.9-7.4 死者7444名-1万名、負傷者多数発生した大地震です。

中央防災会議や東京都が示した「とてつもない被害の想定」と似た地震はここ3 0 0年の首都直下地震では、この１８５５年の安政の江戸地震の１回だけとなります。

安政の江戸地震を除いた他の地震については、死者の数は数十人と甚大な被害を出す規模ではありません。

下図の関東全域の発生確率資料を見て下さい。

関東全域を区域１から区域６まで分割し、それぞれに分布している活断層の動向を分析した結果、次のように予測しています。

出典元：地震調査委員会

出典元：地震調査委員会

この表からもお分かりの通り、各地域ごとのＭ６．８以上の地震が３０年以内に発生する確率は区域６の｢糸魚川－静岡構造線断層帯｣の３０－４０％、区域４の｢曽根丘陵断層帯ほか８断層帯｣の１５－２０％を除くといずれも５％以内と予測されています。

関東地方にお住まいの方は、報道でよく耳にする関東どこでも首都直下型地震の発生する確率が５０－６０％というわけでなく、自分の住んでいる区域の発生確率を参考にされるとよいと思います。

関東全域、つまり関東のどこかで発生すると考えると５０－６０％になるのです。

東京、埼玉などを含む区域３では発生確率が１－３％とあり発生確率はそれほど高くないのですが、まさに首都である東京で発生したとすると、その被害は甚大なものになります。

｢備えあれば憂いなし｣のごとく、首都圏に住む人たちは日頃から防災意識を高め万一に備えた準備をしておく必要があります。

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ここで内閣府が防災が作成した大規模地震の被害と対策に係る映像資料【首都直下地震編】－シミュレーション編（約２分３０秒）を見て下さい。

甚大な被害を目の当たりにします。

【大地震シミュレーション　あなたは生き残れますか】では、被害にあった際に対処法などについて紹介されています。

非常に怖い状況ですが、対策なども紹介されていますので、積極的に有効な情報を取得して万一に備える意識を高めておくことが重要だと考えます。

では、次にこのような直下型地震を引き起こす活断層について調べてみましょう。

活断層の説明と、あなたの家が活断層の上にあるかを簡単に調べる方法について、
「あなたの家は全壊するか！地震発生時の被害に影響する活断層の上にあるかを調べる方法(保存版)」の記事を是非ご覧ください。

地震には大きく分けて海溝型地震と直下型地震（活断層型地震）の二つがあり、予測地震の代表例の南海トラフは海溝型地震、首都直下型地震は直下型地震（活断層型地震）であり、それぞれの発生確率について説明してきました。

さて、次にもし地震が発生したら、その時に意識すべき点についてまとめます。

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地震発生時の行動

自宅にいる場合

大きな揺れの時には、家財が予想外の動きをしてケガの原因になる可能性があります。

阪神・淡路大震災の際には電子レンジが斜め上に飛んで壁に穴が開いたという報告もあります。

このように大きな揺れの際には家財が予想外の動きをしてケガの原因になる可能性があります。

• 日頃から倒れそうな家財などについては転倒防止策を講じ、動きそうな重量のある器具について配置などを見直す事も重要なポイントです。
• 発生時には、内よりも守るべきは大切な命ですから、手近なもので頭を守ることが重要です。
• 移動が可能なら、テーブルの下などスペースのある場所に逃げ込む。
• 手近にヘルメットなどをすぐにかぶれるように準備しておくことも必要です。
• とにかく強い揺れを感じたときは、素早く動く事が重要です。
• そして揺れが収まるのを待ちます。
• 揺れが収まったら落ち着いてドアや窓を開け避難口を確保します。
• 移動の際には、ガラス片などでケガをしないよう厚底のスリッパなどを着用する点も大事です。
• 外では落下物もあるので、慌てて外に飛び出すのはいけません。
• たとえ調理中でも身を守ることが最優先なのでコンロやストーブの火は、揺れが収まってから落ち着いて消します。
  最近は大地震の際にはガスや火が自動的に止まる仕組みのものもありますので自宅の器具の仕組みについて事前に調べておくと、いざというときに慌てないですみます。
• また重要な注意点として、停電発生時にローソクなど火は付けないこと、ガスなどが充満していた場合、ガス爆発が起こりますので絶対に火気使用は厳禁です。
• そして家を出る際には、電気が復旧して通電した際に、倒れたり壊れた電気ストーブなどの電化製品や、漏電による火災を防ぐ為に電気のブレーカーを遮断しておくことを忘れないで下さい。
• 家が倒壊する恐れがあるなどの避難の必要性がある場合には、最寄りの避難所へ移動しますが、この際も上から落下物（ガラスなど）に注意することが大事です。
• その為にヘルメットは用意しておきたいです。
• 最寄りの避難所についても事前に調べておくと慌てません。
• 外出先でエレベーターに乗っていたときに地震に遭遇した場合、の場合全部の階のボタンを押して、一番早く止まった階で脱出します。
  閉じ込められた場合には、非常用のインターホンで連絡するなど、外部と連絡を取ります。

繁華街にいる場合

• 窓ガラスや看板などの落下物が多い場所なので頭を守って逃げる。
• 耐震性の高い新しいビルや広い公圓に避難。
• 群衆がパニックに陥ると大ケガにつながるので、落ついて行動する。

駅構内・電車内にいる場合

• 電車は強い揺れを感知すると緊急停止する。絶対自分の判断で線路に下りないこと。
• ホームではカバンなどで頭をおおって落下物から身を守る。
• 係員の指示に従って落ち灌いて行動を。

劇場・ホール・スタジアムにいる場合

• 大勢の人が集まっているため、慌てて非常口や階段に詰めかけると将棋倒しが起きる危険がある。
• 揺れが収まるまでその場で身を守り、係員の誘導に従って落ちついて避難する。

運転中している場合

• できればハザードランプを点灯し、徐々に減速して左側に停車します。
• 強い揺れが発生した場合、ハンドルを取られるような感覚に襲われますが、決して急ブレーキや急ハンドルはしてはいけません。
• そして停車したら大きな揺れが収まるのを待ちます。この際決して急な飛びだしは厳禁です。
• 車を置いて避難する時には、 緊急車両の通行に配慮して、必ず鍵をつけたままドアをロックせずに、連絡先のメモを残し、貴重品・車検証を持って出ます。
• トンネルの場合は天井が崩落する危険がありますので、前方に出口が見える場合には、低速で車を移動してトンネルを出ます。
• それ以外は左側に寄せて停車し、鍵をつけたまま、非常ロから脱出します。

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避難と家族の連絡ルール

大地震が発生したとき、

• 自分の身は自分で守る(自助）
• 家族や地域コミュニティの人と助け合う（共助）

が被害をより小さくする鍵となります。

自助・共助どちらも日頃からの準備が必要です。

まずは、家族と次の点について確認方法を話し合っておくことが必要です。

• 災害発生時の家族間での連絡方法と避難場所の確認
• 地震に遭遇したとき自宅以外にいる場合、家族や自宅の様子が心配になるがその場所が安全なら、しばらくとどまった方がいいのです。
• 心配な為に家族が無理な行動をとらないためにも、日ごろから災害時の安否確認の方法
• 避難場所、落ち合う場所などを話し合っておく必要があります。

その他としては

緊急時の避難場所

• 家族が別々の場所で被災した時、どこで集合するのか、どに避難するのかをあらかじめ決めておこう。
  例：　一時集合場所　〇〇公園　避難場所：△△公園　避難場所：□□小学校

安否確認のための連絡方法

• 大規模災害発生時、被災地では電話はつながりにくくなりますので、もしもの時に備えて、連絡方法を決めておこう。
  例：災害用伝言ダイヤル｢１１７｣にかける
• 親戚や知人に連絡を取る
• 自宅にメモを残す
• SNSに投稿・確認する

学校・職場の連絡先

• 子供がいる家庭では、学校や預かり先の連絡先も大事。
  例：〇〇幼稚園□□組　〇〇－××××－××××
  〇〇スーパー（母）〇〇－××××－××××
  〇〇株式会社（父）〇〇－××××－××××

親戚・知人の連絡先

• 被災地ではつながりにくい電話も、被災地の外へかける場合はつながる場合もありますので、遠方の親戚?知人の連格先を記しておこう。
  例：叔父（東京）　〇〇太郎さん　０９０－××××－××××
  叔母（名古屋）〇〇花子さん　０９０－××××－××××

個人情報

• クレジットカード番号
• 銀行口座番号
• 健康保険証番号
• かかりつけ病院の連絡先
• 生命保険証券番号

自分と家族の情報

• 名前
• 住所
• 電話番号
• 生年月日
• 性別・血液型
• アレルギー・持病
• 服用している薬

最後に、災害用伝言ダイヤルと災害用伝言板の使い方をまとめておきます

災害用伝言ダイヤル

• 「171」にダイヤルする
• 録音は「1」、再生は「2｣を押す
• 録音は「自分の番号」、再生は｢相手の番号」を市外局番から入力する
• 音声ガイダンスに従って、伝言を「録音」または「再生」する。
• １回に録音できるのは３０秒までなので、あらかじめ原稿を用意しておくのもいい。
• 伝言の保存期問は４８時問。毎月１日と１５日などには体験日も設けられています。

災害用伝言板(携帯電話）

• 携帯電話の公式アプリから「災害用伝言板｣にアクセスする
• 登録は「登録」、確認は「確認」を選択する
• 登録は「状態とコメント｣を、確認は「相手の携帯番号」を入力
• 登録は「登録」を押せば登録完了、確認は登録済みの伝言を閲覧する
• 携帯電話会社による文字を使った安否情報確認サービス。
• 災害用伝言ダイヤル同様、各社とも毎月1日と15日などには体験日が設けられています。

まとめ

いかがでしたか？

近年でもっとも甚大な被害を受けた東日本大震災は記憶に新しいですが、あるアンケート結果では、50.2％もの人が「大震災直後は意識が高まったが、
徐々に薄れている」と回答しています。

“万が一”への意識として普段からの防災意識を高めることが重要です。

災害はいつ発生するかわかりません。

いざという時に備えて、日頃から万全の準備をしておく必要があります。

私は｢災害がいつか来るだろう｣と漠然と感じてはいますが、さて、その備えというと日頃の忙しさから、つい後手に回っていました。

まず、出来ることから「備え」を始めてみましょう！

それが自分や大切な家族の命を守る、唯一最善の方法なのですから！